アメリカの最新課題 Contemporary American Issues © 2016 Yuko’s Blog. All Rights Reserved.  

16日のピュー・リサーチ・センター(PRC)によると、現実に起きている主な事件や災害のニュースをリアル・タイムで目撃できる「ユーチューブ(You Tube)が米国民の新たなニュース源」であることが分かった。ユーチューブを時々利用する成人は2006年にはわずか33%だったが、2011年には71%まで増えていることが判明した。過去15ヶ月間で最も人気のあったビデオ・ニュースは一般市民が画面に登場し、その姿がダイナミックに解説されている番組であると分析している。

PRCは、2011年1月から2012年3月までの調査期間に、最も見られたビデオ・ニュースはかなりの頻度で報じられた東日本大震災の地震、津波、その災害と余震、さらに福島第一原発事故に関するニュースであり、数百万人がウエッブ・サイトで情報を求めたと報告。特に、3月11日から18日の期間にもっとも視聴率の高かった20種のユーチューブ・ビデオ・ニュースは日本の前代未聞の災害を9600万回以上報じたと述べている。アメリカのジャーナリストが日本で取材したビデオ・ニュースには、仙台空港での監視カメラの映像、ニュース・ネットワーク、および日本の沿岸警備船のニュースなど、多様なものが含まれていて、劇的なイベントが最も視聴者の関心を引いた。他に人気のあったニュースは、ロシアの選挙、中東の不穏、インディアナ州で開催されたイベント会場のステージが陥没した事件、イタリアの遊覧船が衝突した事件に関するビデオ・ニュースであった。

PRCの研究によると、グローバル・ニュース分野における、ユーチューブ・ビデオ・ニュースは、市民が自ら撮影したビデオを提供したり、ジャーナリストが現場を取材報告した内容が多く、リアルであるため人気が高いという。また、プロとアマチュアが共同で作り出した新たしいタイプのジャーナリズムがユーチューブの斬新な特徴であり、大衆が受け入れやすいことが判明している。しかし、そのような新しいタイプのニュース番組は制作者の属性が不明な場合もあり、ニュースとして、どこまでその「確実性」があるかどうかは不明である。また、ユーチューブはニュース・ビデオ用のガイドラインが準備されているが、必ずしもガイドラインに従っているわけではなく、時には不確実な情報が、ウイルスのように広がってしまうという欠点もあるとPRCは伝えている。ユーチューブ動画共有サービス会社は、1分ごとに72時間以上のビデオ・ニュースをユーチューブにアップロードしている。サイトの閲覧頻度は1日40億回であり、情報の約30%はアメリカが提供しているそうだ。

数年前から、学校での講義用に独自のユーチューブ・ビデオを作成する講師も増えている。また、大学のクラスでも既存のユーチューブ・ビデオを教材として使う教授が増えていて、学生は、オンライン・アクセスが必須である。既存のユーチューブを利用した教材は自宅で制限なくアクセスできる点で便利であるが、独自の研究に基く従来の講義を聞く機会を減少させる側面も若干ある。

%d人のブロガーが「いいね」をつけました。